工業は、俗に消費財（食料品や衣服など非耐久消費財と、家電や自動車など耐久消費財）と生産財（原材料、部品、機械など）とに分けて考察するが、その目的は、(1)工業において生産される財貨が消費されるにあたって、人間が暮らしするための直接消費の対象となる場合と、他の財貨を生産するために使用される（生産的支出という）場合とがある、(2)品質、機能に優れた消費財を大量に生産するためには、数多くの生産財が必須となり、各種の原材料や部品（中間製品）や機械を生産する工業が分化し、それだけ社会的分業が拡大深化する、(3)したがって、技術が進歩すればするほど、商品の多様化と専門化が進み、工業の種類が多様化し、同一財貨に対する加工度も高まる（迂回(うかい)生産の発展）、(4)工業が高度に発達するに伴い、生産財を生産する部門の比重が増大する性質がある、などを明らかにする事にある。

通例、工業的性格をもつ電力・ガス・水道などは、公益事業的性格が強いため、統計上、公益ビジネスとして分類され、製造業に含まれないのが普通である。

これは資本主義の向上とも、エネルギー専門の移り変わり（水力―石炭―電力―石油）とも関連する区分で、20世紀後半には、技術革新に促されて、装置工業と機械工業のコンビナート的組み合わせが急速に進行している。

第三次産業に内蔵される商業・金融・保険・運輸・サービス部門は「もの」を生産しないという点で前二者と区別されるが、第一・第二次産業に資金・保障を提供したり、そこで付加された美点を「実現」するために必須な産業部門である。

　さらに、生産技術上の相違に注目して、機械が材質に物理的な加工を加えることによって生産プロセスが進行する機械工業と、大型の生産施設を採用し、主として容器内部の化学反応によって生産プロセスが進行する装置工業（石油化学、石油精製、鉄鋼、非鉄金属など）とに区分する事もある。

このケース、とくに機械など生産手段を生産する部門を出資財工業とよぶ事もある。

工業は、各種食品加工に始まり、繊維・木材の加工品、各種鉱物資源の加工品、機械類、武器などとその範囲は広く、日本デフォルト産業分類では、生産される財の種類に基づき、この製造業の業種を21の中分類、151の小分類、568の細分類に分類ている。

　このほか、生産のために資材や材料を生産する材質産業、具材を加工して単品や部品などを生産する加工産業、部品や原材料を用いて完成財を生産する組立て産業という分類も行われる。

　工業化の成長段階をスタンダードとするC・クラークの第一次、第二次、第三次産業という分類では、工業は、鉱業、建設業とともに第二次産業に内蔵されているが、鉱業は工業に原料を供給する産業であり、住宅、ビルディング、橋などをつくる建設業は工場生産を伴わない点において、工業（製造業）と区別される。


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